特例子会社で人事をしていた経験がある高橋です！
今回は「障がい者でも転職できるのかどうか」について解説していきます。
【結論】障がい者でも転職できます！
私、障がいがあるのですが、今の職場がつらいです。転職できるのでしょうか？
もちろんです。今は、障がい者の方専門の転職サービス（転職サイトや転職エージェント）も多いんですよ。
結論から言えば、障がい者の方でも転職出来ます。
当然のことですが、障がい者の方でも仕事を選ぶことが出来ますし、各企業が（法定雇用率を満たすためとは言え）障がい者の方の雇用には非常に積極的です。
もし今、転職を考えているということであれば、まずは障がい者専門の転職サービスで相談してみることをおすすめします。
公式サイト 障がい者転職エージェント【Agent-Sana】
障がい者の方でも転職できる、4つの理由
ここからは、社員のほとんどが障がい者である「特例子会社」で人事をしてきた経験から、「障がい者の方でも転職できる、4つの理由」を解説します。
- そもそも人手不足だから
- 障がい者の方は真面目だから
- 特例子会社での障がい者の雇用ニーズが非常に高いから
- 今は障がい者の就職・転職支援サービスが充実しているから
それぞれ解説していきます。
そもそも人手不足だから
障がいのあるなしに関わらず、現在、日本企業の多くが人手不足に陥っています。
コンビニや清掃、工事、飲食業等の仕事で外国人の方を見かけることも多くなってきたのではないでしょうか？
団塊の世代の退職以降、日本の労働人口は減少の一途をたどっています。
現在、日本企業の多く、特に単純作業を含む職種では、日本人の健常者を雇うことが出来なくなってきています。そのため、障がいのある方でも雇われやすくなってきていると言えるのです。
障がい者の方は真面目だから
人事として、障がい者の方を採用したりサポートしてきた経験から言えるのは、多くの障がい者の方は真面目であるということ。
そうなんですか？自分では分からないですけど・・・。
障がいによって出来ないことはあるかもしれませんが、人間的に信頼がおける方が多いのです。
言われた仕事を一生懸命にやる、というのは基本的なことに思えるかもしれませんが、それが出来る人は素晴らしいです。そういった意味からも、障がい者の方を雇うニーズはあります。
特例子会社での障がい者の雇用ニーズが非常に高いから
2022年現在、障がい者の方の法定雇用率（全従業員のうち、障がい者の方で占めなければならない率）は2.3%。
43.5人以上雇っている会社では、1人以上の障がい者を雇う必要があるのです。
この「法定雇用率」はだんだんと上がってきています。
1976年に義務化された当初、法定雇用率は1.57％でした。これは年々引き上げられ、もっとも最近では2021年3月に2.3%への引き上げがおこなわれました。
ですから、障がい者の方を雇いたいという雇用ニーズは年々高まるばかりだとも言えます。
障がい者の方を雇うために、ダイバーシティ採用の専門チームを持っている会社も増えています。
今まで知らなかったですけど、ニーズがあることは嬉しいです。
今は障がい者の就職・転職支援サービスが充実しているから
障がいの種類によっては、会社からかなりのサポートがないと働けないことも多いです。
さらに、サポートがあったとしても、一部の業務しか出来ないということも良くあります。
基本的に、会社（人事）とのやりとりは親御さんが代行する方もいます。このページを見ている方も、障がい者の方ご本人ではなく、その家族の方かもしれません。
昔は、手続きなどかなりの負担を障がい者の方のご家族が担っていました。
しかしながら、今では障がい者の方専門の就職・転職支援サービスが充実してきていますので、今までより簡単に転職が出来るようになっています。
ケアワーカーさんも増えてきていますよね。
特例子会社の人事として、様々な転職サイトや転職エージェントの方と接する中で、私が「信頼できる」と感じたサービスは以下の3つです。
どれも障がい者の方専門の転職サービスです。
転職をお考えの場合は、ぜひ参考にしてみてください。
まとめ
障がい者の方でも、より良い環境を求めて転職することは可能です。
一般的にも増えてきている転職ですが、それと同じように、障がい者の方の転職も増えています。転職の際には、障がい者の方専門の転職エージェントを使ってみてください。
公式サイト 障がい者転職エージェント【Agent-Sana】
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